6月14日(金) 日経平均小幅続落、2万1000円近辺 中東情勢を懸念
14日午前の東京株式市場で日経平均株価はもみ合った後、小幅に続落している。前日比30円ほど安い2万1000円近辺で推移している。米利下げ観測を背景に13日の米ダウ工業株30種平均が反発し、日本株にも好感した買いが先行した。ただ13日にホルムズ海峡近くで2隻のタンカーが攻撃されたのを受けて中東情勢を巡る先行き不透明感が意識されており、日経平均は寄り付き直後に下げに転じた。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も小幅続落。13日の取引終了後に米半導体ブロードコムが2019年2～4月期決算を発表し、今期の売上高見通しを下方修正した。米中貿易摩擦が半導体企業の業績に悪影響を与えているとの警戒感が強まり、東エレクなどの半導体関連銘柄に売りが出て相場全体の重荷になっている。
